MLM業界コロナ禍のなかで、売上上昇企業の施策と今後の見通し

コロナ禍によりリアルセミナーの激減、対面活動の自粛とMLM業界は大打撃を受けるかという予想をよそに、各社オンライン活動に注力した結果のようですね。

私たち＜オンラインMLM＞はコロナ禍以前から、MLMもオンラインが主流になるとの考えで活動を始めました。

予測は的中したというかコロナ禍で加速され一気にその波が来ました。

オンライン活動の導入でむしろ売上を上げている会社が半数以上にのぼっているのです。

オンライン活動が非対面のデメリットをカバーすることを証明しています。

またzoomなどwebツールの発達もタイムリーにうまくマッチングしています。

この流れはコロナ終息後も基本的には変わらないでしょう。

対面活動の比率はもちろん高まるとは思います。

しかしオンラインの特長のひとつである「経費と時間の節約」のメリットは大きく認識されたものと思います。

居ながらにして1日でセミナーを聴き、スポンサリングして、メンバーとの会議までできます。しかも1円もかかっていないし移動時間は無しです。

そうは言っても一辺倒のオンライン主義ではなく、ケースによっては対面のパワーを利用する、そのようにうまく使い分ける活動が望ましいと考えています。

 

〈訪販アンケート調査〉　売上高伸長が半数以上／デジタル活用も根付く

2021/08/21日本流通産業新聞

本紙はこのほど、訪販部門の売上高をアンケート調査するとともに、今後の売り上げ予測、現状の施策についても、各社から回答を得た。売上高調査における対象期間は、２０年４月―２１年３月の間に迎えた決算期。
売上高調査では、２０年度の売り上げについて、２５社中１４社が「伸びた」と回答している。また、今後の売り上げ予測では、２５社中１６社が「伸びる」と見込んでいることがわかった。
今後の売上高が伸びると回答した企業の中で、ネットワークビジネス（ＮＢ）を展開するモデーアジャパン（本社東京都）は、「健康食品や化粧品、洗剤類については必需品。製品別の増減はあると予測するが、全体的には大きく変わらないと予測する」とした。日本シャクリー（本社東京都）は「キャンペーンの強化、旗艦製品のリステージングによる増加が見込まれる」と回答。ニナファームジャポン（本社東京都）は「ＮＢにおける対面応対での利点を生かしつつ、ズームなどのデジタルを融合。新しいスタイルを確立させて、バランスよく両立させたところが大きく伸びる」と予測している。
家庭訪販のアサンテは「在宅時間が増え、家のメンテナンスに意識が向きやすくなっている。持ち家志向が高まっていることなどから、住宅メンテナンス関連サービスの需要は高まると考えられる」との見方を示した。ヤクルト本社は「外出自粛が前年より緩和されることで自販機での売り上げが戻る」と回答。シャルレも「コロナ２年目に入り、対応の仕方を学習している。ある程度の活動量増加に繋がり、売り上げは伸びるものと考えている。ワクチン接種が進むことによって、外出機会が増え、巣ごもりでない個人消費が増えると予想している」と、各社とも業績回復の見通しを立てている。
新型コロナのワクチン接種の進捗状況や、在宅需要、社会情勢の変化を考慮しながら、情勢に応じた施策や取り組みで、業績が上向くと予測する企業が多いことが分かった。

■課題は非対面の影響

コロナ禍の収束が見通せない中、共通して課題と感じているのは「非対面」に関することだった。「接客がしづらくなった」「接客機会の減少」「非対面における営業活動の模索」「セミナーや説明会の抑制」「手渡しができない」「継続への動機付け」など、業態によって内容は異なるものの、共通しているのは非対面による影響が鮮明となっている。
他にも「原材料の調達や製造の遅れ、航空便などの減便の影響」と回答する内容もあり、サプライチェーンの寸断の影響を受けたところもあった。
訪販業界の根幹である「対面」が制約される中、オンラインによる営業や接点の場を作ることが、影響を最小限に抑えるための要素と言える。
コロナ禍の収束が見えない中、こうした非対面の取り組みは、今後も、継続的に実施していく必要はありそうだ。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

 

 

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